年齢早見表

1965年(昭和40年)生まれ

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西暦和暦年齢干支
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1965年昭和40年0歳
1966年昭和41年1歳
1967年昭和42年2歳
1968年昭和43年3歳
1969年昭和44年4歳
1970年昭和45年5歳
1971年昭和46年6歳
1972年昭和47年7歳
1973年昭和48年8歳
1974年昭和49年9歳
1975年昭和50年10歳
1976年昭和51年11歳
1977年昭和52年12歳
1978年昭和53年13歳
1979年昭和54年14歳
1980年昭和55年15歳
1981年昭和56年16歳
1982年昭和57年17歳
1983年昭和58年18歳
1984年昭和59年19歳
1985年昭和60年20歳
1986年昭和61年21歳
1987年昭和62年22歳
1988年昭和63年23歳
1989年平成元年24歳
1990年平成2年25歳
1991年平成3年26歳
1992年平成4年27歳
1993年平成5年28歳
1994年平成6年29歳
1995年平成7年30歳
1996年平成8年31歳
1997年平成9年32歳
1998年平成10年33歳
西暦和暦年齢干支
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1999年平成11年34歳
2000年平成12年35歳
2001年平成13年36歳
2002年平成14年37歳
2003年平成15年38歳
2004年平成16年39歳
2005年平成17年40歳
2006年平成18年41歳
2007年平成19年42歳
2008年平成20年43歳
2009年平成21年44歳
2010年平成22年45歳
2011年平成23年46歳
2012年平成24年47歳
2013年平成25年48歳
2014年平成26年49歳
2015年平成27年50歳
2016年平成28年51歳
2017年平成29年52歳
2018年平成30年53歳
2019年平成31年54歳
2020年平成32年55歳
2021年平成33年56歳
2022年平成34年57歳
2023年平成35年58歳
2024年平成36年59歳
2025年平成37年60歳
2026年平成38年61歳
2027年平成39年62歳
2028年平成40年63歳
2029年平成41年64歳
2030年平成42年65歳
2031年平成43年66歳
2032年平成44年67歳
西暦和暦年齢干支
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2033年平成45年68歳
2034年平成46年69歳
2035年平成47年70歳
2036年平成48年71歳
2037年平成49年72歳
2038年平成50年73歳
2039年平成51年74歳
2040年平成52年75歳
2041年平成53年76歳
2042年平成54年77歳
2043年平成55年78歳
2044年平成56年79歳
2045年平成57年80歳
2046年平成58年81歳
2047年平成59年82歳
2048年平成60年83歳
2049年平成61年84歳
2050年平成62年85歳
2051年平成63年86歳
2052年平成64年87歳
2053年平成65年88歳
2054年平成66年89歳
2055年平成67年90歳
2056年平成68年91歳
2057年平成69年92歳
2058年平成70年93歳
2059年平成71年94歳
2060年平成72年95歳
2061年平成73年96歳
2062年平成74年97歳
2063年平成75年98歳
2064年平成76年99歳
2065年平成77年100歳

年齢に関する日本法令

昭和二十四年法律第九十六号

年齢のとなえ方に関する法律

  • ○1 この法律施行の日以後、国民は、年齢を数え年によつて言い表わす従来のならわしを改めて、年齢計算に関する法律(明治三十五年法律第五十号)の規定により算定した年数(一年に達しないときは、月数)によつてこれを言い表わすのを常とするように心がけなければならない。
  • ○2 この法律施行の日以後、国又は地方公共団体の機関が年齢を言い表わす場合においては、当該機関は、前項に規定する年数又は月数によつてこれを言い表わさなければならない。但し、特にやむを得ない事由により数え年によつて年齢を言い表わす場合においては、特にその旨を明示しなければならない。

附 則 抄

  • ○1 この法律は、昭和二十五年一月一日から施行する。
  • ○2 政府は、国民一般がこの法律の趣旨を理解し、且つ、これを励行するよう特に積極的な指導を行わなければならない。
明治三十五年法律第五十号

年齢計算ニ関スル法律

  • ○1 年齢ハ出生ノ日ヨリ之ヲ起算ス
  • ○2 民法第百四十三条ノ規定ハ年齢ノ計算ニ之ヲ準用ス
  • ○3 明治六年第三十六号布告ハ之ヲ廃止ス

年齢早見表

1965年(昭和40年)生まれ